2013年12月3日火曜日

太平洋戦線での米軍の戦略爆撃

戦略爆撃とは直接敵軍に爆撃を加えるのではなく、敵国の経済、軍事拠点などに対して打撃を与えるものですが、その性質上民間人の犠牲も多く、また戦術爆撃と違って直接的な効果がわかりづらいためたびたびその必要性について議論になることが多いです。今回は太平洋戦線での米軍の日本に対する戦略爆撃について検証していきたいと思います。主な参考資料は米国戦略爆撃調査団(United States Strategic Bombing Survey)のものです
 

上の写真のドゥーエなどに代表される初期の戦略爆撃の推進者の理論では戦略爆撃の敵国に与える経済的、社会的影響もさることながら心理的な影響に特に重点が置かれていました。つまり継続的な爆撃にさらされた民衆の間に厭戦気分が充満し、政府がそのまま停戦に追い込まれるといった感じのものです。しかし歴史を見れば度重なる戦略爆撃を受けたドイツも日本も民衆の厭戦気分が直接的に敗戦に至らしめたわけではないので心理的な効果には疑問が残っています。

しかしながら果たして戦略爆撃がなんの心理的影響ももたらさなかったのかというとそんなことは無いと思います。太平洋戦線での戦略爆撃の効果は欧州戦線におけるそれよりも大きく、その理由は日本家屋の脆弱性や対空火器の不足、焼夷弾や原爆の使用などの米軍の技術的進歩など数多くあります。米軍の調査によれば44年6月にはたったの2%が日本の敗戦を予想していたのに対し、マリアナ諸島からの爆撃が本格化した同12月にはこれが10%に上昇し、夜間爆撃の本格化や配給の削減が見られた45年5月には19%に、同6月には46%になり敗戦直前にはついに69%に達したそうです。そして敗戦を予想した主な理由については3分の1が空襲によるものだったそうです。また激化した空襲は都市部の住民の疎開を促進し、疎開した都市住民が地方に空襲の実情についての情報を広める効果を生みました。しかし前にも述べたように当時の日本の政体によるものか、結局のところこのような民衆の心理的圧迫は敗戦に大した影響をもたらしませんでした。そこで次は経済的影響について考察してみます。

米軍の戦略爆撃で最も打撃が大きかったのはやはり経済部門でしょう。日本が受けた爆撃はドイツが受けたものよりは小規模でしたが時期がより集中的で、さらに目標が全体的に脆弱だったためドイツよりも多くの打撃を受けました。調査によれば66個の都市の40%の範囲が破壊され、日本の都市人口の約30%が住居を失いました。しかしながら鉄道はとりたてて打撃を受けたわけではなく、終戦まで比較的正常に運転が行われており、例えば広島では原爆投下後48時間後には鉄道の運営が再開されました。ただ都市間の交通は甚大な打撃を受け、そのため都市間にある工場の部品の移動が遅れ、生産の遅れにつながりました。以降は少し退屈かもしれませんがいくつかのデータを表で上げます。

各業種の生産能力低下



石油精錬

航空エンジン製造

航空機体製造

電子機器製造

陸軍軍需品製造

海軍軍需品製造

造船

軽金属製造

製鉄

化学

-83

-75

-60

-70

-30

-28

-15

-35

-15

-10

石油精錬業の生産能力低下が顕著なのは直接的な爆撃による損害によるものよりは石油輸入の減少によるところが多く、同じことが軽金属業や製鉄業にも言えます。また製鉄業の生産能力低下により造船、軍需品製造にも影響が及び、特に軍需品製造に関しては重要施設として爆撃の対象になりやすい関係でとくに打撃が大きいです。戦略爆撃の影響が特に大きかったのはレーダーや無線などを製造する電子機器関係の業種で、これらは部品製造を行っていた都市部の中小の工場の多くが破壊されたことでこのような数値になりました。航空機関係では内燃機関製造が一部の軽金属の不足により難しくなった上、機体製造工場も内燃機関製造工場も多数が爆撃の目標となったため損害が大きいです。しかしながら仮に生産能力がここまで低下しなかったとしても今度は軽金属、とくにアルミニウムの不足によって生産量自体は結局低下さざるを得ない状況でした。いくつかの業種では海上封鎖による輸入の低下が主要な生産能力低下の原因とは言え日本経済に戦略爆撃が与えた影響はかくも大きなものであったのです。

しかしこれでも米軍的には実はまだ完璧ではなかったらしくいくつかの反省点も上げられていました。最大の反省点は日本の鉄道にさしたるダメージを与えられなかった点です。鉄道という細いターゲットに爆弾を命中させるのは困難で、日本の鉄道に本格的な損害を与えるにはB-29をのべ650機ほど出撃させて5200トンもの爆弾を投下することが必要と見積もられていたため鉄道に対する攻撃はたいして行われていませんでしたが、日本の準備体制や補修能力を鑑みれば実際はその四分の一ほどで足りたためこれを行うべきであったそうです。また主要炭鉱が位置している北海道と九州から本州への交通の封鎖によって鉄道の動力源たる石炭を断つという方法もとるべきであったとの意見も見られます。

全体としてみれば米軍による戦略爆撃は日本に多大なる打撃を与えたと言ってよいでしょう。ただいくつかのデータを見た限りだと島国である日本にとっては海上封鎖のほうがもしかしたらそれ以上の打撃を与えていた可能性が高い気もします。今度はそれについても考察してみたいです。